COVID-19感染拡大により、多くの人社系研究者が実地調査の困難に面している状況を受け、リモート・ツールを用いた実地調査の方法を知る情報共有会を、2020年11月25日、12月2日の2回にわたり開催しました。

第１回目は若手研究者を中心に約50名が参加し、遠隔情報収集システム、クラウド型地理情報システム、遠隔ワークショップシステム、多言語交流ツール等について講師が国内外の活用事例を解説。その後３グループに分かれ、参加者が解決したい課題・試行例と解決の糸口について議論、情報交換をしました。
第２回目は、第１回目で最も関心が寄せられた課題に沿って希望者6名を募り、クラウド型地理情報システム「Epicollect 5」を重点的に実践しました。

両回を通して、リモートでの調査を効果的に進めるためには、ツールの技術的な習得に留まらず、以下のような包括的な視野をもつ必要性が認識されました。

• 通信環境が悪い地域でも利用可能なツールの選択やSNSの活用
• 信頼できる現地協力者との連携やマネージャーの育成（特に海外）
• 対象者に調査に参加・協力してもらいやすい方法の実践と、信頼関係の構築
• 必要とする情報を得るためのコミュニケーション技術の修練
• リモート調査を想定した、またその利点を活かした研究・資金計画

さらにオンラインで得たデータの扱いに関する倫理規定の整備や、相手側の通信費や機材環境に負担をかけないための柔軟な措置が必要、という声も聞かれました。

今後数ヶ月でリモート・ツールの利点を活かした調査成果が数多く産出され、一方その賛否も議論となることが想定されます。その過程で成功事例や新たな取組み例の学内共有を促進することが、互いが必要とする知識を補い全体のボトムアップに繋がるものとして期待されます。

本企画は、学術研究支援室人社系グループの鈴木 環URA、小泉 都URA、稲石 奈津子URAが企画・議論進行を務め、国際協力・地域開発コンサルタントの三好崇弘有限会社 エムエム・サービス代表取締役が講演・実習を担当しました。

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Epicollect5を使った調査